地震が起きたとき、メキシコ市では、場所によってまるで別の地震のような揺れ方をする。硬い地盤では「ドン」と短く突き上げるように揺れるのに対し、市中心部など旧湖底に広がる軟弱な地盤では、揺れが大きく増幅され、長く続くことがある。メキシコ国立自治大学(UNAM)地球物理学研究所のカルロス・バルデス・ゴンサレス研究員は、この現象が一般に「ゼリー効果」と呼ばれていると説明する。
その違いを生むのが、メキシコ市の特殊な地盤だ。メキシコ市の地盤は、硬い地盤、中間の移行帯、旧湖底の軟弱地盤の大きく3地域に分けられる。旧湖底には柔らかい粘土層が堆積しており、そこに地震波が入ると揺れが増幅される。バルデス氏によれば、軟らかな粘土が「ゼリーのように」振る舞うためだ。これに対し、硬い地盤では地震がごく短い一撃のように感じられるという。
ただ、建物が受ける影響は地盤だけでは決まらない。太平洋沿岸で発生するプレートの沈み込みに伴う地震なのか、首都により近いプレート内部の地震なのかによっても揺れの性質は異なる。こうした震源と地盤の組み合わせが、メキシコにおける耐震設計を複雑なものにしてきた。
その重要性を決定的に示したのが、1985年9月19日のマグニチュード8.1の大地震だった。数百棟の建物が倒壊し、数千人が死亡する甚大な被害となり、建築物の安全基準が抜本的に見直された。
震災後にはまず緊急規則が導入され、1987年には当時の連邦区を対象とする新たな建築規則が施行された。1985年の被害から得られた教訓を取り込み、耐震設計の基準を強化するとともに、場所によって大きく異なる地下地盤の性質を構造計算により詳しく反映するようになった。大地震はメキシコの地震工学そのものを変える転換点になった。
それから41年。耐震技術や地盤に関する知識は大きく進歩したが、問題が消えたわけではない。バルデス氏が現在の大きな課題に挙げるのが、規則強化以前に建てられた建築物だ。
現在の規制は過去にさかのぼって適用されない。このため、規則強化以前に建てられた建物の安全性は個別に確認する必要がある。バルデス氏は住宅に生じた亀裂やひび割れを継続的に観察し、異常があれば専門家による診断を受けるよう勧めている。
地震への備えは、建物を強くするだけでは完結しない。メキシコでは毎年9月19日に全国規模の防災訓練が実施されている。1985年の大地震からちょうど32年後の2017年9月19日にも大地震が発生したため、この日はメキシコ社会にとって二重の意味を持つ日となった。
バルデス氏は、組織的な防災訓練は進歩したものの、大地震で通信網や電力が使えなくなる事態を想定した個人レベルの備えには、なお改善の余地があると指摘している。(EFE)

